ヒストリー
経歴
2000年 代表取締役社長に就任 2007年 代表取締役会長兼社長に就任代表の想い
当社は1967年の創立以来、わが国初の総合毛髪企業として業界をリードしてまいりました。 今日では、最高品質のオーダーメイドウィッグをはじめ、増毛商品、育毛サービス、理・美容サービスなど、 毛髪に関するあらゆるニーズに対応する広範なサービスラインナップを確立しています。 男性女性を問わず、髪の悩みをもつすべての方々に対して、一人ひとりの個性に合わせた最適なソリューションを提供することによって、 より美しく輝きのあるライフスタイルをご提案していくことが当社の使命だと考えています。 毛髪に関するお客様のニーズは今後さらに多様化・高度化していくものと予想されます。 当社はこれからも、トータル・ヘアコンサルタント企業として、商品開発力、技術力、接客力という3つの強みを活かし、毛髪文化の創造に取り組んでいきます。 そして「ふやしたいのは、笑顔です。」をモットーに、お客様のポジティブな生き方を応援してまいります。
株式会社アートネイチャーのカルチャー
大事にしている価値観
「ふやしたいのは、笑顔です。」をモットーに経営理念を掲げています。 より美しく輝きのあるライフスタイルをご提案していくために、 行動規範やクレドカードで価値観を浸透させ、日々の業務で実現できるように工夫しています。 経営理念 1.毛髪コンサルタントを使命とし、お客様に満足頂ける毛髪文化を創造します。 2.よりポジティブな生き方、より美しく輝きのあるライフスタイルを提唱します。 3.グローバル・ネットワークで、最高の品質と最良のサービスを提供します。 4.広く社会から信頼される経営を通して、常に豊かで潤いのある未来を築いていきます。ワークライフバランスを叶える取り組み
当社は、働きやすい環境の整備に力を入れています。 ●結婚、出産後も安心!多くの女性社員が活用しています。もちろん男性育児休業もあり! 育休取得率100%!性別にかかわらず活躍できる環境です。 給付金制度の利用はもちろん、仕事への復帰を積極的に支援しています。 ●やむを得ない理由で退職した社員の再就職をサポート 出産・育児・介護・配偶者の転勤や家庭のやむを得ない事情などの理由により退職した社員は、 再就職の選考を受けることが出来ます。社員それぞれのライフイベントにあわせた働き方を支援しています。 ●ライフイベントにより諦めてしまいがちだったキャリアの継続をサポート 仕事と介護の両立を図るため、「介護休業」と「介護時短勤務」の制度があります。 ●安心のお休み環境 完全週休二日制に加え、リフレッシュ休暇や、入社月に応じて最大12日間付与される特別休暇、慶弔休暇などが充実しています。育成へのこだわり
当社では、技術はもちろんのこと、ビジネスマナーについても学べる環境があります。研修としては、主にアカデミー研修と、サロン実習に分けて行っています。 ●アカデミー研修 アカデミーでは、店舗配属前(入社後6ヵ月間)に集中して専門的なことを学びます。 シャンプーやカット、カラーなどの技術習得や、ウィッグ、育毛、増毛技術の知識習得、 またお客様とのコミュニケーションや電話応対、立ち居振る舞いを身に着けます。 ●サロン実習 先輩社員のアドバイスを受けながら、実践的に学びます。受付や施術ブースへのご案内の仕方など、 アカデミー研修で学んだことを実際にやってみて、先輩と技術練習を行ったりします。 また、安心して学び活躍できるよう、メンター制の導入・人事部からの定期アンケート・パルスサーベイを用いた従業員満足の確認など、スタッフをバックアップする環境を整えています。
株式会社アートネイチャーの
店舗作りやサービスへのこだわり
内装・メニュー・サービスへのこだわり
ヘアカウンセラーやスタイリストがお客様の髪の悩みやご希望を丁寧にお伺いし、ライフスタイルに合った商品やアフターサービスをご提案しています。
すべての都道府県にオーダーメイドウィッグを取り扱う店舗を網羅。
お客様のプライバシーに配慮した個室空間で、くつろぎと安らぎを感じていただきながらサービスをご提供しています。
近年、レディースアートネイチャーでは、オーダーメイドウィッグや既製品ウィッグ、ヘアケアアイテムなどを取り扱うハイブリット店舗を展開し、髪のご相談にきめ細やかにご対応しています。
株式会社アートネイチャーの企業データ
法人名 | 株式会社アートネイチャー |
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代表者氏名 | 五十嵐 祥剛 |
法人所在地 | 東京都渋谷区代々木3-40-7 |
サロン数 | アートネイチャー店舗:280店舗 ジュリア・オージェ:88店舗 病院内サロン:10店舗 (2024年9月末時点) |
サロン業態 | 理美容室/増毛・育毛サービス |
サロン所在地 | 全国 |
従業員数 | 3,780名(単体:2,368名 ※出向者除く)※臨時雇用含まず(2024年9月末時点) |
※2024年度時点